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仕事ができない銀行員に当たった場合どうすればいいか?

銀行員を分類すると、2割の出来るタイプ、5割の普通に仕事がこなせるタイプ、3割の使えないタイプにわかれます。
2割の使えるタイプに当たったときは、融資も積極的にしてくれますし、いろいろな情報提供や、経営に役立つ提案もしてくれます。
5割の普通に仕事がこなせるタイプは、こちらから融資を頼んだときには、無難にこなしてくれますが、積極的に情報提供や経営に役立つ提案はしてくれません。
最悪なのが、3割の使えないタイプ。
このタイプに当たった場合、融資を依頼しても行動が遅く、多くの場合、資金が必要な日にちギリギリになるか、最悪の場合は借りられないことになったりします。
仕事が遅く、能力が低いため、上司を説得できる稟議書が書けないからです。

銀行では担当者は地区ごとに決めます。
担当者が3人いた場合、支店のテリトリーを3つに分け、それぞれの地区に担当者を配置します。
そのほうが、営業活動を行うのに効率がいいからです。
3人の担当者(使える担当者:A、普通の担当者:B、使えない担当者:C)がいた場合、どの地区にどの担当者が配置されるのかは、特にルールはありません。
だから、使える担当者に当たるか、使えない担当者に当たるかは、運次第なのです。

担当についた直後は、その担当者が使えるか使えないかはわかりません。
使えない担当者は、チョンボをたくさんします。それでクレームをつけると、なかなか来ないようになります。自分がした失敗を隠そうとして、失敗をなお一層広げてしまいます。
その結果、顧客を怒らせてしまいます。

担当者が失敗続きでどうしても我慢できなくなったときには、担当者を変えてもらう依頼をすることができます。
そのときには、直接本人に言うのではなく(本人に言っても、上司に報告しないことが多いからです)、渉外担当役席という営業担当(銀行では「営業担当」のことを「渉外担当」と言います)の責任者に、「担当者を代えて欲しい」と直接言ってください。
あまりにもその担当者がひどい場合は代えてくれます。
その際には、「その担当者になってこれだけの被害をこうむった」ということを、ひとつひとつ渉外担当役席に説明する必要があります。
ほとんどの場合は、自分の失敗を上司に報告していません。
だから、渉外担当役席も顧客からいきなり「担当者を代えて欲しい」と言われても、事情がわかっていないからです。

多くのの被害を顧客に与えているのを認識すれば、担当者の変更には応じてもらえます。
銀行員はだいたい、2年から3年で転勤します。
逆に言えば、使えない担当者に当たったときは、それだけの期間、迷惑をこうむるのです。
そうなると、自らの経営に悪影響を及ぼしますので、使えない担当者と見切りをつけた場合は、早急に担当者を代えてもらうように依頼したほうが得策ですね。

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